ネットワークビジネス（MLM：マルチレベルマーケティング）を行う上で、アポイント取り（アポ取り）が重要なことはいうまでもありません。
ただ、アポ取りを行う際には、知り合いやリストアップした人たちに対して、むやみやたらに声をかければいいのかというと、そうではありません。リストの中でも、アポ取りを行うべき人や避けるべき人を選択した上で行動することが大切です。
あなたが挙げたリストの中には、「今は声をかけるべきでない人」や「今後もアポ取りを行うべきでない人」がいるはずです。そうした人たちを選別した上で実践すると、アポ取りが成功しやすくなります。
またそういった計画的な行動が、結果的にコンプライアンスの問題でトラブルが生じることを避けることにもつながります。
そこで今回は、「ネットワークビジネスでアポ取りをする際に注意すべきポイント」について記します。
もくじ
アポ取りをする人を選ぶ
ネットワークビジネスを開始すると、最初に行うべきことに「アポ取りする人のリストアップ」があります。その後、あなたはリストとして挙げた人たちに声をかけていくことになります。
そして、多くの人は「リストアップした人たちに電話をする」という行動ができません。ほとんどの場合は、このように第一歩をなかなか踏み出せずに苦労します。その一方で、リストとして挙がった人たちにとにかく声をかけるような人もいます。
確かに、ネットワークビジネスで成功するためには、行動することが欠かせません。ただアポ取りをする際には、「リストにとにかく電話をする」ということは避けるべきです。特にネットワークビジネス初心者のときには、自己判断でアポ取りをする人を決めることはできる限り止めた方がいいです。
そのような行動では、アポ取りが上手くいかない可能性が高くなるだけでなく、相手に不快感を与えてしまうことにつながります。その結果、コンプライアンスの問題が生じて、トラブルに発展することになりかねません。
例えば、あなたがリストアップしたメンバーの中に、税理士や弁護士といった、経済や法律に関する高い知識を持っている人がいたとします。そうした専門的な人たちに対して、ネットワークビジネス初心者であるあなたが、ネットワークビジネスの良さを語っても、相手に上手く伝わる可能性は低いです。
むしろ、相手から反論されて、あなたがネットワークビジネスを行っていく自信を失くすことになりかねません。
また、リストアップした人の中には、ネットワークビジネスに拒否的な反応を示している人もいるはずです。そうした人に、いきなり「ネットワークビジネスで良い話があるんだけれども……」と話をしても、相手が聞いてくれるはずもありません。
このように、いくら行動することが大事だといっても、特に初心者のときにはアポ取りをする相手を選ぶことから始めなければいけません。
そのため、まずはアップラインに相談して、リストの中から電話をかける人物を一緒に探すようにしましょう。そして、2～3人にアポ取りを行った後は、再度アップラインに報告してアドバイスをもらうようにしてください。
最初だけではなく、何件かアポ取りを行うごとに相談することで、「アポ取りが上手くいっているかどうか」を確認することができます。そして、順調にアポ取りが進んでいない場合には、アップラインからアドバイスをもらうことで、やり方を修正することができるようになります。
このように、アポ取りを行う際には、初めにアップラインと話をして、電話をかける人を選別するようにしてください。そうすることで、アポ取りは成功しやすくなりますし、人間関係のトラブルに発展することを避けることにもつながります。
アポ取りする際に注意すべき人
アポ取りをする際には、アップラインと話をしながら進めていくことが重要です。ただ、リストアップした人の中には、アップラインに相談するまでもなく避けるべき人や注意すべき人もいます。
そうした人たちに対しては、しっかりとした事前準備を行ってアポ取りを行ったり、フォローを慎重にしたりする必要があります。また、そもそも声をかけないようにすべき場合もあります。
そこで以下に、アポ取りをする際に注意すべき人の特徴について記します。
精神疾患を持っている人
躁うつ病や統合失調症といったような、精神疾患を患っている人は、十分に注意してアポ取りを行わなければいけません。特に、状態が不安定であったり、妄想をしたりする人には、声をかけないようにしてください。
例えば、あなたがアポ取りを行ったときに、相手がしっかり納得した上で「話を聞く」という約束をしたとします。ただ、精神疾患を持っている人で状態が不安定な人は、そのときには理解した上で承諾したつもりであっても、次の日には考えがコロッと変わってしまっている場合があります。
また、妄想がある人などは、しっかり話をして納得した上でアポ取りや契約を行ったにも関わらず、「無理やり話を聞かされた」「知らない間に契約を交わされていた」というように、被害妄想をする可能性があります。
そうなると、あなたがいくら適切かつ丁寧に話をしたとしても、消費者トラブルにつながる可能性があります。
そうしたことを避けるためにも、精神疾患を患っている人に対しては、十分検討した上でアポ取りを行うか、もしくは声をかけないようにしてください。
認知症を患っている高齢者
精神疾患を患っている人と同じように、認知症を持っている高齢者にはアポ取りを行わないようにしてください。また、認知症と診断されていなくても、自己判断能力が著しく低下している高齢者には、声をかけないようにしましょう。こういった判断は当たり前のことですが、中にはアポ取りを行ってトラブルとなる人もいます。
例えば、しっかりと説明した上で話を聞く約束をしたのに、次の日には忘れていたり、「騙された」と被害妄想を持たれたりされる可能性があります。また場合によっては、家族の人から「認知症がある人を騙した」と捉えられて、問題となる可能性もあります。
こうしたことを避けるためにも、認知症を患っていたり、記憶力や判断力が著しく低下したりしている人にはアポ取りは行わないようにしてください。
経済的に自立していない人
精神疾患や認知症を患っている高齢者だけでなく、経済的に自立していないような人には、アポ取りを行う際には十分に注意しなければいけません。
例えば、「35歳、実家暮らしで月収が数万円しかないような人」がいたとします。こうした状態であれば、当然ながら生活に余裕があるとはいえません。また、もしかすると働くことができない理由があるのかもしれません。
確かに、ネットワークビジネスは初期投資に多額の費用は要りませんし、続けていくことにもたくさんのお金がかかることはありません。ただ、多くはないとはいっても登録するときには多少のお金はかかります。また、当然ながら商品を購入して使用する際にも支払いは必要です。
そのため、お金に全く余裕がない人はネットワークビジネスを行うのが難しいこともあります。
そうしたことを避けるためにも、アポ取りを行う際には、相手の金銭感覚を確認した上で声をかけることが重要です。
コンプライアンスを守る
さらに、ネットワークビジネスを行っていく上で法律を守ることは当然です。ただそれだけではなく、ネットワークビジネスで成功するためには「マナー」も重要です。マナーとは、「いかに相手を不快にさせないようなビジネスを行うか？」ということです。
そして、そのような相手を尊重したビジネスを行うには、コンプライアンスについて学び、守ることが大切になります。
不可抗力で問題が生じることもある
ネットワークビジネスを行う人の中には、消費者トラブルによってビジネスが行えなくなるような場合もあります。
例えば、「これを飲んだら絶対○○が治りますよ」「このビジネスを行えば絶対儲かります」ということを言って人を誘って訴えられた場合には、法律を犯していることになるため、どうすることもできません。
こうした法律に関する問題は、会社の規約にも書かれていることであるため、トラブルを起こした場合、会社がその人を守ることもありません。そうなると、当然ながら会社との契約も切られます。
ただ、ネットワークビジネスを行っていると、法律や会社の規約を守っていても消費者トラブルに発展することもあります。つまり、不可抗力で問題が生じるということです。そうした際には、基本的には会社が守ってくれることがほとんどです。
多くのネットワークビジネス会社には、弁護士を雇っています。そのため、そうしたトラブルに対しても対処してくれます。
しかし、このように会社側が問題に対応してくれるためには、ある条件があります。それは、「コンプライアンスに関するセミナーに参加している」ということです。
ネットワークビジネス会社では、こうしたコンプライアンスに関することで消費者とのトラブルが生じないように、定期的に勉強会を行っています。そして、その会社に登録した人は、そうした講習会に参加してコンプライアンスについて勉強することができます。
例えば、あなたが、会社が行っているコンプライアンスのセミナーを全て受講していたとします。そうした場合には、もしあなたが消費者トラブルを起こしても、会社側は「これだけ勉強会に参加して学んでいる人が、間違ったことをしているはずがない」と考えて弁護してくれます。
その一方で、会社が主催している講習会にも参加せずに問題を起こした場合には、会社が対応してくれない可能性が高いです。
当然ですが、一生懸命勉強している人が失敗したときには会社も助けてくれますが、学ぶ意欲が全くない人が問題を起こしたときには、援助してくれないと思っておいてください。
このように、ネットワークビジネスを行っていると、不可抗力で消費者トラブルに巻き込まれることがあります。もちろん、そのような問題に遭遇しないようにすることで一番です。ただ、不可抗力でトラブルに発展することもあります。
そうした際に、会社側から助けてもらうことができるようにするためにも、必ずコンプライアンスに関するセミナーには参加するようにしましょう。そうすることで、消費者トラブルを避けることにもつながりますし、もし問題が起こった場合でも会社が援助してくれるようになります。
アポ取り時の消費者トラブルを避けるための5つのポイント
ネットワークビジネスを行う上で、最もコンプライアンスの問題で消費者トラブルが起こりやすいのは「アポ取り」のときです。アポイントを取る際に、やり方を間違えると、相手に不快感を与えてしまいトラブルに発展することになります。
そこで、以下にアポ取りの際に注意すべき5つのポイントについて記します。
・相手に対して事前（ABCセッティングまで）に目的をつげておく
アポ取りを行う際には、Aさん（アドバイザー）とCさん（クライアント）が会う前に、B（ブリッジ）さんが事前にCさんに対して話の概要を伝えておくことが大切です。
例えば、「とにかく良い話をしてもらえるから」といったように、ビジネスの話であるということを隠した状態でABCセッティングの場面になったとします。その際に、たまたまCさんがビジネスに興味を持っている人であれば問題ないかもしれません。
その一方で、Cさんが全くビジネスに関心がないような状態であれば、いきなりネットワークビジネスの話をするのは良くありません。
そうした場合に、「こんな話を聞くつもりではなかった……」「何も聞かされていなかったのに、いきなりビジネスの話をされるなんて思わなかった……」というようにCさんが感じるのは当然です。つまり、Cさんはこの状況を不快に思うことになります。
そうしたことを避けるためにも、Bさん役でアポ取りを行う際には、事前に概要を話しておくようにしましょう。
・概要書面を渡しておく
「概要書面」とは、ネットワークビジネスへ登録する際に、相手に対して必ず渡さなければいけない書類です。概要書面には、会社に関する概要や規定されている規約などが記載されています。
ネットワークビジネスに登録するときに概要書面を渡していないのは、「カメラを買ったのに説明書が付いていない」というような状況と同じです。
中には、概要書面をもらっていないのにネットワークビジネスを始めようとした人もいます。
例えば、東京でABCセッティングを行ってネットワークビジネスに参加することを決意した人がいました。ただ、その人は大阪在住であり、ABCセッティングのときには概要書面をもらっていませんでした。
そしてその人はビジネスを始める気満々であり、直接本社に「ビジネスを始めます」と言いに行きました。
しかし、ネットワークビジネスを始めるためには、必ず概要書面をもらっておくことが条件です。そのため、当然ながらこの人は概要書面を受け取るまでネットワークビジネスを開始することができません。
このように県外の人で、なかなか直接会う機会がない人の場合は、郵送でもいいので概要書類を送付するようにしてください。
その他にも、渡された書類を概要書面と認識していない人もいます。例えば、私が登録している会社では、概要書面のことを「イントロダクトリーパケット」ともいいます。
そのため、イントロダクトリーパケットと言われるとわかるけれども、概要書面と聞くと、「もらっていません」と答える人もいます。
概要書面に関しては、こうした点にも注意しなければいけません。
・クーリングオフについて伝える
クーリングオフとは、「購入や申し込み後の一定期間であれば、無条件で商品の返品や解約が行える」というものです。これは、商品を販売する上で、必ず守らなければいけない法律です。
そのため、ネットワークビジネスに誘う場合でも、商品を販売するときでも、こうしたクーリングオフに関することは、必ず伝えておくようにしてください。
・不実の告知を避ける
不実の告知とは、「真実ではないことを言うこと」を指します。
例えば、「このビジネスを行えば絶対儲ける」「この商品を使えば絶対良くなる」といったことです。このように、「絶対～」ということは、不実の告知になる可能性が高いです。
ただ、確実に決まっていることであれば問題ありません。例えば会社であれば「3ヶ月間ライフスタイルボーナスが続けば、ベトナムに連れて行ってもらえる」ということは事実です。こうしたことは、伝えても良いです。
また、可能性を伝えることは問題ありません。例えば、「あなたがビジネスを頑張って、商品の流通が活発になれば収入が2倍や3倍になる可能性はあります」というように、起こりえるかもしれないことを教えるのは大丈夫です。
そして、「確実に～」や「絶対に～」というように保証するような言葉を発するよりも、こうした「～という可能性があるよ」と伝えたほうが相手からの信頼も高くなります。
例えば、あなたが「身長を伸ばしたい」と考えていたときに、「この商品を飲めば1ヶ月で必ず5センチ身長が高くなります」という広告をしているものと、「この商品を続けて飲んだケースでは、100人中70人が身長の伸びを認めました。ですので、あなたもこれを飲めば身長が高くなる可能性があります」と宣伝している製品では、どちらを信頼するでしょうか。
確かに、自信がないように紹介することは問題です。ただ、あまりに断定的に物事を言われると、人は信頼しにくいという特徴があります。
そうした意味でも、不実の告知を伝えることは避けるべきだといえます。具体的には、「～という可能性があるよ」といったあとに、「保証するものではないけどね」という一言をいうようにすると良いでしょう。
・薬事法を守る
ネットワークビジネスでは、サプリメントや健康食品など、体の健康をサポートする商品を販売する会社が多くあります。そうした会社でビジネスを行う際に、必ず注意しなければいけないのが「薬事法」です。
薬事法とは、医薬品などの販売や広告などについて規定している法律です。サプリメントや健康食品、健康器具などを販売する際には、薬事法に反することを行わないようにしなければいけません。
特に、「病名＋治った」という発言や「データの使い方」には注意しなければいけません。
例えば、「この商品を利用すると癌が治る」といったことを言って商品を販売することは、薬事法に違反していることになります。そのため、当然ながらそうした言動はとってはいけません。
ただ、言い方を変えて商品の良さを伝えるようにすれば問題ありません。
例えば、私の場合、ネットワークビジネスで販売されている商品を使用したことで、数年前までひどかったアトピーが改善しました。
このような実体験を用いて相手に話をする際には、「私は以前アトピーがありましたが、今は良くなっています。そしてアトピーがひどかった時期と今との違いとしては、会社の商品を使っていることや生活習慣を改めたことなどが考えられます」というような伝え方をすればいいということになります。
とにかく、「この商品を使うことで特定の病気が治った」というような発言は避けるようにしてください。
ただ、化粧品などでは、使って良い表現などが幅広くあります。例えば、「肌がツルツルなりました」「臭いを抑えることによって不快感を少なくすることができます」といったものは、問題ありません。
そのため、それぞれの商品ごとに使える言葉とそうでないものをしっかりと確認しておくようにしてください。
また、ネットワークビジネスを行う上で、サプリメントや健康食品、化粧品などの製品に関して、その商品を使ったことで得られた効果に関する実験データを使うことは多くあります。
例えば、「○○という商品を使った人とそうでない人では、製品を使用した人の方が△△パーセント□□の数値が減りました」というようなデータは良くあります。
こうしたデータは、相手の信頼を得るためにも重要なものです。ただ、データを見せる場合には、「このデータはあくまで実験結果であって効果効能を示すものではない」ということを伝えるようにしてください。
また体験を述べるときにも同様であり、「あくまで個人的な感想であり、人によって効果は異なります」ということを付け加えるようにしてください。
研究データや体験を使った話をする場合には、「あくまで参考であって、必ずあなたにも同じような効果が得られるという保証をするものではない」ということをしっかりと伝えることを忘れないようにしてください。
今回述べたように、ネットワークビジネスを行っていく上で、アポ取りを行う相手の選択や、やり方については自己流ではなくアップラインに相談しながら行うことが大切です。
特に、精神疾患や認知症を患っており自己判断能力が低い人や、経済的に自立していない人に声をかける際には十分注意しなければいけません。そもそも、こうした状態にある人たちに対しては、初めからアポ取りを行わないようにすることが無難です。
また、法律だけでなくコンプライアンスの問題は非常に重要になります。
法律を守ることは当然ですが、相手を不快にさせないようなマナーを意識することが、コンプライアンスでは重要であり、消費者トラブルを避けるためのポイントになります。
特に今回挙げた5つのポイントに注意することで、コンプライアンスを守りながらネットワークビジネスを行うことができるようになります。そのことが、結果的にあなた自身の安全を確保することにもつながります。
なぜ、アカデミーチームで成功者が続出するのか
自分の金儲けのために人を勧誘したり、商品を売ったりするのがネットワークビジネスではありません。自信をもって紹介できる製品を口コミによって広げ、困っている人を高品質の商品によって助けるのが本来のネットワークビジネスです。
アカデミーチームでは、こうしたビジネスでの原則はもちろんのこと、成功までの手順やチーム生の募集を含めてすべてのサポートを行っています。その結果、成功者が続出しています。
所属するチームが悪ければ、どれだけ頑張っても成功することはありません。あなたがネットワークビジネスで成果がでないのは、言葉は悪いですが教わっている人が悪いといえます。
そこでアカデミーチームでは、強引な勧誘はせず、社会貢献までを考えられる人だけチーム生として募集しています。感謝されるビジネスだけを行いたい人だけ、以下から申込みを行うようにしてください。
